自然災害大国である日本、とりわけ近年は台風やゲリラ豪雨といった災害が激甚化し、家屋に対する被害は増えるばかりです。
その結果、損害を補償する火災保険の保険料は2022年から大幅に値上げされました。
災害リスクが高いエリアは家屋の崩壊や命の危険にさらされる可能性があるのはもちろん、不動産価値すなわち価格にも影響を及ぼします。
不動産の購入を検討している方や賃貸物件を探している方は、必ずハ事前にザードマップを確認するようにしましょう。
ハザードマップとは自然災害による被害を予測し、その被害範囲を地図化したものです。
自宅周辺に発生しうる危険性について理解し、災害の発生前に自宅周辺の避難所や避難経路について考えることが重要です。
自治体ごとで異なるものの、ハザードマップで確認できる事項は下記の通りです。
・浸水予想区域
・土砂災害のリスク
・津波、高潮のリスク
・地震の被害程度、範囲
浸水予想区域図では、浸水被害のレベルが段階分けされて表示されているほか、各地区における避難場所なども記されています。
土砂災害については、土砂災害ハザードマップにより、土石流やがけ崩れなどのリスクがあるエリアを確かめることが可能です。
津波や高潮ハザードマップでは台風や地震によって海水が堤防を越えてしまったときの浸水範囲や深さ、地域ごとの避難場所が示されています。
地震ハザードマップでは、予測されている震度や被害の程度、範囲などが示されているほか、液状化現象や大規模火災のリスクなども確かめることができます。
ハザードマップは市区町村のホームページから無料で誰でも閲覧できます。
【西東京市ハザードマップ 令和4年8月改訂版】
https://www.city.nishitokyo.lg.jp/kurasi/iza/bosai/fusuigai/hazard_map.html
どれも安全な住環境を確保するうえで欠かせない情報となるため、事前に住みたいエリアの詳しいデータを入手しておくことが大切です。
災害に備えた行動はやっていなくて後悔することはあっても、やっておいて後悔することはありません。
自分の命を自分で守るために、できることから始めましょう！
